長期優良住宅の認定を受けると、快適な住まいを長く保つための様々な優遇措置が受けられます。
しかし、そのメリットを享受するためには、建物の定期点検と適切な維持管理が不可欠です。
点検を怠ると、思わぬ事態に繋がる可能性も。
では、具体的にどのような点検が必要なのでしょうか？
安心して長く暮らすための知識を、この記事で確認してみましょう。
長期優良住宅の定期点検内容
点検時期と頻度
長期優良住宅の定期点検は、建築後30年以上継続する義務があり、少なくとも10年以内を目安に実施する必要があります。
しかし、実際には維持保全計画書に記載された頻度に従います。
多くの場合、2年目、5年目、10年目…といったように、基本的には5年単位で点検を行う計画が立てられています。
これは、10年間に蓄積される劣化を早期に発見し、適切な対応を行うためです。
維持保全計画書は、認定時に作成された大切な書類ですので、大切に保管しましょう。
点検項目の詳細
点検項目は、大きく分けて屋外部分、躯体部分、屋内部分、建具、設備の5つに分類されます。
屋外部分は、基礎、外壁、屋根、雨どい、軒裏、バルコニーなどを目視で確認します。
ひび割れや歪み、腐朽、雨漏りがないかなどを丁寧にチェックします。
躯体部分は、床組、壁、柱、梁、天井、階段などを点検します。
床下や屋根裏は点検口から確認します。
雨漏りや蟻害、サビ、腐朽がないかを確認しましょう。
屋内部分は、床、壁、天井の仕上げ材に問題がないかを確認します。
凹凸、反り、きしみ、割れ、カビ、変色、はがれなどをチェックします。
建具は、窓、ドア、戸、雨戸、網戸、窓枠などを点検し、開閉不良や隙間、腐朽、建付不良がないかを確認します。
最後に設備は、電気設備、換気設備、給水管、排水管、ガス管、キッチン、洗面所、浴室、トイレなどを点検し、水漏れ、ガス漏れ、器具の異常や作動不良がないかを確認します。
点検実施者の選定
定期点検は、原則として住宅所有者自身が行うことができます。
しかし、専門知識が必要な場合も多く、現実的にはハウスメーカー、工務店、または専門の点検業者に依頼することが一般的です。
住宅を建築した業者に依頼する場合は、点検時期に事前に連絡が来る場合が多く、維持保全計画に基づいた点検を実施してもらえます。
点検結果の説明と合わせて、必要となる修繕内容や費用についても提案してもらえます。
第三者の専門業者に依頼する場合は、客観的な視点から的確なアドバイスを受けられるメリットがあります。
点検後の対応と行政への報告
不具合発見時の対応
点検で不具合を発見した場合は、その内容を記録し、写真などを撮って証拠として残しておきましょう。
軽微な不具合は、自分で対応できる場合もありますが、専門的な知識や技術が必要な場合は、業者に依頼することが重要です。
早めの対応が、被害の拡大を防ぎ、費用を抑えることに繋がります。
修理費用と保険
修理費用は、不具合の内容や規模によって大きく異なります。
地震や台風などの自然災害による被害の場合は、火災保険や地震保険が適用される可能性があります。
保険の適用条件や手続きについては、保険会社に確認しましょう。
また、長期優良住宅の認定を受けていることで、保険料の割引などの優遇措置がある場合もあります。
行政への報告義務
点検結果や修繕内容については、所管行政庁への報告義務があります。
報告を怠ったり、虚偽の報告をしたりした場合には、罰金が科せられる可能性があります。
維持保全計画書に基づいた適切な点検と報告を行うことで、長期優良住宅の認定を維持し、税制優遇などのメリットを享受し続けることができます。
まとめ
長期優良住宅の定期点検は、建物の寿命を延ばし、安全で快適な生活を維持するために不可欠です。
点検時期や頻度、点検項目、実施者、不具合への対応、費用、行政への報告義務などを理解し、適切な維持管理を行うことが重要です。
計画的な点検と迅速な対応で、安心して長く住み続けられる住まいを守りましょう。
維持保全計画書を参考に、定期的な点検を実施し、記録をきちんと保管しておくことが大切です。
不明な点があれば、専門業者に相談することをお勧めします。
早めの対応が、大きな費用負担やトラブルを防ぐことに繋がります。
全国建物保全協会では、建物保全士が適切な建物の維持管理を行う「マイホーム検」を通じ、長く安心して暮らせるように適切な定期点検を推奨する活動をしております。
施主様のマイホームでの暮らしを守る活動を是非「マイホーム検」をご検討ください。